【夢よもう一度】2015年の日本経済はバブル前夜の1986年を再現している

藤井まり子© sakura - Fotolia.com
 

「日本株のバブル」は始まらないのだろうか???

『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』より一部抜粋

グローバル規模で様々な国で超低金利政策が次々と採用されて、日英米欧の中銀たちと中国人民銀行が、量的金融緩和を継続(マネーを刷りまくって)います。

アメリカ・イエレンFRBだけは、まがりなりにも政策金利の引き上げを模索しています。が、アメリカFRBとて、バランスシートを縮小させようとはして「いません」。すなわち、「アメリカ一人勝ち」などと揶揄されるほど景気の良いアメリカとて、政策金利の引き上げを模索していても、刷りまくったドル紙幣をマーケットから撤収させることは、ほとんど考えていないのです。

それくらい、今の世界経済は、あるいはアメリカ経済は、株式や不動産バブルに依存して成長しているのです。あのアメリカ経済とて、バブルが弾けてしまっては、景気も急失速してしまうのです。

アメリカ株式市場とイギリス株式市場はもはや「バブルの後半戦」に位置しているようです。若しかしたらひょっとすると、アメリカ株式市場やイギリス株式市場とて、今が「バブルの頂点近辺」かもしれません。が、少なくとも、FRBもBOE(イギリス中銀)も、「現在進行形の株式バブル」を退治をするつもりは毛頭ありません。なんとしても、「バブルを温存して、成長を維持してゆきくたいところ」。

FRBもBOEも、「今現在進行形の株式バブルを退治することなく、バブルを大暴走させないようにすること」「株式バブルは起きてもよいし、容認するけど、その後ろで、たちの悪いレバレッジを掛ける人々が大量発生しないように監督(規制)強化する」ことに、専念・腐心しているのです。

住宅バブルが過熱し過ぎたイギリスでは、2014年の政策金利の引き上げは見送くられました。イギリス政策当局が、昨年のロンドンの住宅バブルの過熱に対しては、住宅産業への規制強化だけで対応したことは、記憶に新しいです。イギリスの政策当局は、現在進行形の「住宅バブルと株式バブル」を「ウェルカム」と捉えて、バブル容認・放任しながらも、バブルが大暴走しないように腐心しているのです。

ユーロ圏の株式市場は、ドラーギECBがやっと「アメリカ型のバズーカ砲」を発射しました!♪「余りにも安値で放置されていたユーロ圏内の株価が、やっと適切な水準にまで買い戻されている」段階だと言えるでしょう。今のユーロ圏の株式市場は、「黒トンの第一次バズーカ砲発射後の2013年の日本株式市場」にとてもよく似ています。

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